DCF法とは？計算方法や割引率、メリット・デメリットを詳しく解説

DCF法は、Discount Cash Flowの略称で、事業価値を算出する手法の一つです。M&Aにおいては買収価格の算定時に使用されることがあります。

本記事では、DCF法とはどのようなものか、計算プロセスや割引率について、メリット・デメリットなどを詳しく解説していきます。

DCF法の概要

DCF法とは

DCF法とは、事業価値を理論的に計算する手法の1つで、Discount Cash Flow法の略称です。日本語に訳して「割引キャッシュフロー法」とも呼ばれることがあります。

DCF法は、事業計画からその会社が将来どの程度のフリーキャッシュフローを生み出すかを計算し、そこに将来の不確定性やリスクを「割引率」という形で織り込むことで、事業価値を算出する方法です。

DCF法のようなその企業が将来生み出すキャッシュフローに基づいて事業価値を計算する手法をインカムアプローチと呼びます。

フリーキャッシュフロー（FCF）とは

フリーキャッシュフローとは、会社が事業活動で生み出した金額（営業キャッシュフロー）から、事業を継続して運営していくために必要な再投資額（投資キャッシュフロー）を差し引くことで算出します。

フリーキャッシュフローは、会社が継続的に事業を行っていくことを前提に、自由に使える現金を生み出す力がどれだけあるかを示していると言えます。

事業価値と企業価値の違い

企業価値とは、企業が保有する資産や将来その会社が生み出すキャッシュフローを基に、現時点での会社全体の価値を金額で表したものです。

一方、事業価値とは企業が保有する事業そのものの価値を示し「事業で将来どれだけのキャッシュフローを生み出せるか」を表した金額になります。

事業価値は企業価値の一部であり、企業価値から、フリーキャッシュフローの増加には直接寄与しない資産（非事業用資産）を差し引いたものが事業価値になります。

非事業用資産には明確な定義がありませんが、一般的には余剰現預金や遊休資産、保険積立金などが含まれます。

なお、会社全体の価値を表す企業価値から、債権者に帰属する価値である有利子負債額を引くと、株主に帰属する価値である株式価値が算出できます。

DCF法による事業価値算定プロセス

フリーキャッシュフローの算定

最初のステップは、会社が将来どれだけ毎年フリーキャッシュフローを生み出すか、事業計画を作成し見積もる必要があります。

先述の通り、フリーキャッシュフローは以下の計算式で算出できます。

上記のほか、以下の計算式でも算出することができます。

割引率の算定

DCF法では、将来獲得できるフリーキャッシュフローを、現在価値に直すための割引率が必要です。DCF法で用いられる割引率は「加重平均資本コスト（WACC）」と呼ばれています。

加重平均資本コストは、以下を加重平均することで算出することができます。

借入で調達したことにより債権者から求められるコストは、借入金の金利がそれに当たります。

資本で調達したことにより投資家から求められるコストは、株主から要求される期待収益率（利回り）がそれに当たります。

例えば、借入金5億円（金利2%）、資本金5億円（要求利回り10%）とした時の加重平均資本コストは下記のとおりです。

残存価値の算定

将来生み出すフリーキャッシュフローと割引率が算定できたら、次に残存価値（ターミナルバリュー）を算定します。残存価値とは、将来キャッシュフローを見積もった期間後の企業の永続的な価値を計算したものです。

例えば5年分のキャッシュフローの計画を作成した場合、6年目以降、未来永劫会社が存続した際の価値を算定するプロセスが残存価値算定になります。

残存価値は、計画策定期間をn年、残存価値の計算期間の初年度n+1年目のフリーキャッシュフローをC、割引率をr、残存価値策定期間の成長率をgとすると、無限等比級数の和の公式を用いて以下の計算式で算出できます。

割引現在価値の算定

フリーキャッシュフロー、割引率、残存価値を計算したら、各期のフリーキャッシュフローを割引率を用いて現在価値を算出し、各期の現在価値のフリーキャッシュフローと残存価値を合算することで、DCF法による事業価値を算出します。

DCF法のメリット・デメリット

DCF法のメリット

DCF法は、将来企業が生み出すキャッシュフローに基づいて割引率を掛けることで事業価値を算出します。

将来の収益力に焦点を当てて計算を行うため、仮に現在の収益率が芳しくない場合にも、今後の成長を適切に事業価値に織り込むことができます。

M&Aによってシナジーを見込む際も、将来キャッシュフローに基づいて算出するDCF法であれば事業計画に基づいて適切にシナジーを織り込むことが可能になります。

また、DCF法はキャッシュフローに焦点を当てているため、会計基準の変更などによる恣意的な評価を避けることができ、透明性の担保された算出手法であると言えます。

DCF法のデメリット

DCF法は、将来生み出すキャッシュフローに基づき事業価値を算出する方法であるため、算出に当たっては将来の事業計画を作成する必要があります。

そのため、DCF法によって算出される事業価値には将来的な事業計画の内容に大きく左右されることになります。現実的ではない事業計画に基づいて事業価値を算定した場合、その事業価値は信頼性の薄い数字になります。

また、上記のように算出の基準となる将来計画に作成者の恣意性が介入する余地があるため、相続や精算時の企業価値算出方法としては不適当とされます。

おわりに

本記事のまとめ

フリーキャッシュフローに割引率を乗じて事業価値を算出する手法であるDCF法をご紹介しました。

DCF法は企業が将来生み出すキャッシュフローに基づき事業価値を算出するため、企業の事業計画を反映しやすく透明性の高い方法と言えます。

一方で、算出根拠となる事業計画には高い信頼性が求められるため、相続・清算における利用には適していませんが、M&A取引ではしばしば用いられる手法です。

算定にあたっては専門知識も求められるため、M&Aの過程でDCF法を取り入れる場合は会社のみで事業価値の算定に取り組まず、M&A仲介会社などの専門家の支援を受けることがよいでしょう。